必見！急な入院・手術時に利用すべき四つの制度

2019年6月9日

入院や手術を経験したことはありますか？
実際に経験したことが無くても、友人や家族が入院していたなんて状況はあるのではないでしょうか。
入院や手術は本当に辛いです。本人・家族・友人全員が辛い思いをします。
健康面もそうですが、経済面でとても負荷がかかります。

今回は経済面の負担についてポイントを絞り説明します
そして少しでも負担を軽くしたいので、使える医療制度を紹介していきます。
今回記事のポイントは四つ

・高額療養費制度（限度額適用認定証）

・傷病手当金

・傷病見舞金

・医療費助成制度（特定医療費（難病）受給者証）

ちなみに私は30代後半ですが過去に十数回の入院と４回の手術経験をしています。
特に１８歳の時の入院＋手術２回は、家族に非常に重い負担をかけたと思います。

経済的負担について

入院をすると、次の様な金銭的な負担があります
・入院費（ベッド代・食事代）
・手術費
・入院生活に必要なモノの費用

入院費

日数×数千円かかります。
一日５０００円として、一ヶ月入院したら１５万円です。
大部屋だと安いですが、個室だと１万円以上の病院もあります。
そしたら３０万以上は月にかかる計算です。
考えただけで恐ろしいですね。

手術費

病院や手術の種類にも依るので、いくらとは一概に言えません
簡単な手術で数十万、難しいもので数百万というイメージです。あくまでイメージ
私が胆のう炎の手術をした際は確か１０～２０万程度だったと思います。
脳腫瘍の手術の時は約１００万くらい（うる覚え）だったと思います。
単発ですがヘビーな出費になります。

入院生活に必要なモノの費用

例えばパジャマやサンダルなどは用意が必要です
病院のモノもありますが、だいたいレンタルになります。
個人的な考えですが、レンタルでお金をかけるくらいなら
買って自分だけのものを使用したいと思ったので、私は購入しました。

その他にも、着替えや腹帯・すいのみ・コップ・歯磨きセットなどの日用雑貨品や
TVカード・イヤホン等の娯楽品などなど色々なものが必要になってきます。
入院中処方される薬も必要なモノの費用の一つです。

その費用が入院費と手術費用以外にかかってきます。
そんな時に、役立つ制度の紹介です。

役立つ四つの制度

高額療養費制度

入院や手術などで医療費の自己負担額が高額になった場合
一ヶ月の自己負担額について、一定の金額（自己負担限度額）を超えた部分が払い戻される制度です
※入院時の差額ベッド代・食事代・保険適用外の診療費などは含まれません

自己負担限度額は年齢や所得によって計算される。
高所得者は多く取られ、、低所得者は軽くなります。
たいていの場合、月の負担額は１０万円程度に収まると思います。

詳しい表はこちらを参照下さい
全国健康保険協会のリンク

※標準報酬月額とは4月、5月、6月の3ヵ月間に支払われた給与の平均額

事前に申請し、限度額適用認定証を病院に提示しておくと自己負担限度額＝請求額となります。
支払う段階で少額に出来るという大きなメリットがあるので、知っておくと便利な制度です。
家族が入院したら、すぐに限度額認定証を入手することを強くお勧めします。

傷病手当金

会社員などが病気やケガによる療養で働けない場合に健康保険から支給される手当金
私の場合は電気健康保険組合から支給されました。
支給されることになった日から最長１年６か月の間で、通常の給料の約７割程度支給して頂きました。

健保の種類や条件によってこの辺りは変わると思うので
ご自身の環境に該当するモノを調べて利用する事が望ましいです。

申請が手間ではありますが、絶対利用した方が良い権利の一つなのでやっておきましょう。

ちなみに入院している期間だけではなく、その後の自宅療養期間も支給対象期間です。
お医者さんと相談して、対象期間については診断書をきっちり書いてもらいましょう。
例えば5月13日～休職空けで働き始める場合
5月10日（金）まで自宅療養最終日にするのと
5月12日（日）まで自宅療養最終日にするのとでは
２日間支給期間が変わります。
知っているのと知らないのとでは変わってくるので賢く利用しましょう。